～がん治療中の妊娠や出産について～

手術をはじめ、抗がん剤や放射線治療などの“がん治療”によって妊孕性がダメージを受けることが知られています。
妊孕性とは、妊娠するために必要な能力のことであり、女性では子宮や卵巣が、男性では精巣が重要な役割をはたします。また、妊娠するために必要な機能として、女性では排卵や月経などの生理の周期に伴う現象が必要ですし、男性であれば性交渉を行うための勃起や射精能力も必要となってきます。
がん治療によって、それら妊娠にかかわる臓器や生殖機能が影響を受けてしてしまい、妊娠するための力が弱まったり、失われたりすることがあります。そのため、がん患者さんが将来子供をもつことができるよう、希望をもってがん治療にのぞむことができるよう、がん治療前に卵子や精子、胚（受精卵）を凍結保存する「妊孕性温存」という選択肢も加わってきました。

女性の妊孕性温存の方法

（引用：日本がん・生殖医療学会https://www.j-sfp.org/fertility/fertility.html）

男性の妊孕性温存の方法

（引用：日本がん・生殖医療学会https://www.j-sfp.org/fertility/fertility.html）

妊孕性温存はがん治療を優先することが前提となります。妊孕性温存をするためにがん治療が遅れるのは本末転倒です。治療のスケジュールによっては必ずしも希望通りにならない場合もありますが、将来子どもをもつことを望むのか、治療前に考えてみることも大切です。
まずは主治医に相談してみましょう。将来子どもをもつことについて考えたい気持ちを伝え、「がんの治療によって生殖機能にどのような影響があるのか」や「がんの治療後の見通し」を確認してみてください。その上で、妊孕性温存を検討する場合は、生殖医療を専門とする医療機関へ連携を取っていく必要があります。

～生殖機能温存治療費助成制度～

東京都では生殖機能に影響するおそれのある治療を受けるがん患者さん等に対して、生殖機能温存治療及び妊娠のための治療に係る費用を東京都が助成する制度があります。
助成対象は「生殖機能温存治療」「組織等の凍結更新」「妊娠のための治療」の3種類です。

助成の対象となる生殖機能に影響するおそれのある治療

1 「小児、思春期・若年がん患者の生殖機能温存に関する診療ガイドライン（日本癌治療学会）」の妊孕性低下リスクに分類された治療のうち、高・中間・低リスクの治療
2 長期間の治療によって卵巣予備能の低下が想定されるがん疾患
※　乳がん（ホルモン療法）等
3 造血幹細胞移植が実施される非がん疾患
※　再生不良性貧血、遺伝性骨髄不全症候群（ファンコニ貧血等）、原発性免疫不全症候群、先天代謝異常症、サラセミア、鎌状赤血球症、慢性活動性EBウイルス感染症等
4 アルキル化剤が投与される非がん疾患
※　全身性エリテマトーデス、ループス腎炎、多発性筋炎、皮膚筋炎、ベーチェット病等

引用：東京都保健医療局（https://www.hokeniryo.metro.tokyo.lg.jp/iryo/iryo_hoken/gan_portal/chiryou/seishoku/hajimeni.html）
助成制度には要件や申請期限などがありますので詳細は東京都保健医療局のホームページで確認してください。

がんのことや治療のことで頭がいっぱいになりそうな時期に、一人で将来の妊娠・出産について考えることはとても大変です。がん相談支援センターでは患者さんと一緒に妊孕性について考えていけたらと思いますので、一人で背負うことなく、相談に来ていただけたらと思います。

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